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災害時におけるトイレの問題やその対処法について、NPO法人日本トイレ研究所の加藤篤代表理事に話を伺いました。日本トイレ研究所が行った調査では、東日本大震災の際、3日以内に仮設トイレが届いた自治体は3割ほどで、2024年発生した能登半島地震でも仮設トイレが到着した避難所10か所のうち3日以内に届いたのは1か所のみだったといいます。そして仮設トイレが届いたとしても問題があるといいます。